産業用製品
住宅用製品
ニュース
お役立ち情報

ソーラーパネルは補助金を使って賢く設置!

お役立ちコラム
COLUMN

住宅用

ソーラーパネルは補助金を使って賢く設置!

再生可能エネルギーの代表格として、導入が進んでいるソーラーパネル。ご存知、太陽光発電をおこなうためのシステムですが、メリットが多い一方で、導入費はそれなりにかかる高い買物といえます。その初期費用から導入を躊躇している方もいるかもしれません。しかし、この初期にかかる負担が大幅に軽減される仕組みがあることをご存知でしょうか。

ソーラーパネルには補助金がある!

太陽光発電の普及の促進のために、ソーラーパネルの設置には補助金が出ます。その額は設置する地区や設置内容になって変わりますが、想像以上に大きい額が支給されるのです。まず、補助金を出してくれる自治体は2つあります。それは都道府県と市区町村です。

以前は、国からも補助金が支給されていましたが、2014年度で終了してしまいました。さて、基本的には2箇所から補助金が出るわけですが、注意して欲しいのは、すべての自治体が補助金を支給しているわけではないという点です。自治体によっては、支給期間が終了している、あるいは、そもそもそのような制度がないというケースもあります。お住まい、もしくは設置予定の地域に補助金の制度があるかどうかは事前に確認しておくようにしましょう。

補助金がもらえる条件とは?

設置する地域の自治体に補助金支給の制度があったとして、必ずしも補助金の支給が受けられるとは限りません。ソーラーパネル設置で補助金をもらえるかどうかには、一定の条件があるからです。しかも、その条件は一律ではなく、各自治体によって異なります。

そのため、ご自身が補助金の対象になるかどうかは、該当する自治体に確認する必要があります。たとえば、東京都の場合、都内に住居を所有する個人であること、対象のソーラーパネルを法定耐用年数まで管理することなど、基本的な条件が定義されています(http://www.tokyo-co2down.jp/subsidy/kodo-riyoka/)。

補助金をあてにしてソーラーパネルを設置したにも関わらず、実は支給の対象ではなかった、なんてことになったら目も当てられません。そんなことにならないよう、ソーラーパネルを設置予定のご自宅の都道府県、市区町村の補助金の条件と内容は、しっかりと確認しておきましょう。

28年度のソーラーパネル補助金は?

平成28年度のソーラーパネルに支給される補助金はいったいどれくらいになるのでしょうか。これも自治体によってまちまちなので、一概にはいえませんが、参考までに東京都足立区の場合の例を挙げておきます。例の場合、まず、東京都から補助金が支給されます。東京都の場合、対象となる設置機器に、「太陽光発電システム」「太陽熱利用システム」「高性能建材」の3つがあります。

そのうち、太陽光発電システムに支給される補助金は、199,000円を上限として、「公称最大出力の合計値」「パワーコンディショナの定格出力」どちらか低い値を基準として、1KWあたり20,000円になります。仮に4kwの出力量であれば、80,000円が支給額になります。また、ソーラーパネルとあわせて蓄電池などの高性能建材も導入する場合は、蓄電池の機器費用の6分の1も支給されることとなります(http://www.tokyo-co2down.jp/subsidy/kizon-solar/)。

東京都からの補助金に加え、足立区からの補助金も期待できます。足立区では240,000円を上限に1kWあたり60,000円の支給額になっています。

その際、条件に電力会社と電力受給契約を結んでいることがあることに注意しましょう(https://www.city.adachi.tokyo.jp/kankyo/kurashi/kankyo/ondanka-j-h44-taiyo.html)。

自治体によって条件や支給額はまちまちですが、おおよその目安にはなると思います。正確な金額や条件については、各自治体に確認するようにしましょう。

お問い合わせはこちら
03-5802-6209(土日祝除く 9:00〜18:00)