産業用製品
住宅用製品
ニュース
お役立ち情報

住宅用(家庭用)太陽光発電の売電収入はあてにしても大丈夫?

お役立ちコラム
COLUMN

住宅用

住宅用(家庭用)太陽光発電の売電収入はあてにしても大丈夫?

住宅用(家庭用)太陽光発電には電気代を節約できるだけでなく売電収入という旨みがあります。売電収入とは太陽光発電で発電した電力を、電力会社などに売却することで得られる収入です。売電収入を見込んで太陽光発電を始める人もいますが、実際のところどの程度の収入を期待できるのでしょうか。

売電収入はあてにしても大丈夫?

太陽光発電を始めるにあたって、売電収入をあてにしてローンを組むプランがあります。確かに、大規模な太陽光発電システムを構築すれば、大きな売電収入を期待することはできるでしょう。しかし、売電収入をあてにしたシステムの導入は少し危険だといわざるを得ません。そもそも太陽光発電を導入すること自体に高額の設置費用が発生します。ローンを組んでシステムを設置するにしても、そのローンを完済するまでに短くても10年は見積もっておかなければならないでしょう。

売電収入をローンに充当できることがあっても、それのみでローンを完済することは簡単ではありません。なぜなら太陽光発電は設置すればそれで終わりというわけではなく、継続してメンテナンスをしていかなければならないからです。何らかの不具合が生じれば太陽光パネルそのものを交換しなければならないこともあります。こうした不測の費用を売電収入だけで賄うのは難しいでしょう。

また、太陽光発電は特に天候に左右される発電方法なので、年間の日照時間などの気候条件によっても売電収入は大きく変動します。もし太陽光発電の導入を考えているなら、こうした不測の事態や気候条件による変動値をしっかりと計算したうえで、売電収入のみをあてにしない計画性が必要といえるでしょう。

買い取り制度の改正で売電収入は減るの?

2011年に再生可能エネルギーの買い取りに関する法律が整備されて以降、売電価格そのものは年々下落傾向にあります。この先も売電価格は下がっていくことが見込まれています。ただ、売電価格が下がったからといって、必ずしも売電収入が減ってしまうというわけではありません。売電価格の下落は、これから太陽光発電を導入する人の売電収入のみに適用される数値です。

買取制度の改正が行われる前に太陽光発電を始めていた場合は、改正前の売電価格で電力を売買することができるため、必ずしもすべての電力売買において改正後の売電価格が適用されるわけではないのです。これから太陽光発電を始める人にとっては、改正後の売買価格での電力売買になるので、売電収入そのものは小さなものになってしまうでしょう。

しかし、一昔前に比べてシステムの導入コストそのものは、まだまだ高額であるとはいえ徐々に安価になってきてはいます。自治体による補助金制度なども活用すれば、導入コストを大幅に抑えることもできるでしょう。売電収入というのは、結局は導入コストとの兼ね合いなので、買取制度の改正で売電価格が下落しても、相対的にみれば変化はない場合もあります。

売電収入を安定させるにはどうしたらいいの?

売電収入で安定した収益を得るためには、まず効率の良い発電システムの導入が不可欠です。たとえば、太陽光発電に向いている屋根であれば高い売電収入を見込むことができます。屋根が大きいほどパネルを設置できる枚数も増えるため、大きな屋根にたくさんのパネルを設置すれば発電効率をアップさせることができるでしょう。また、天候の影響を大きく受ける太陽光発電においては、日照時間がしっかりと確保できるエリアでないと売電収入は安定しません。

特に冬場に雪の多い地域では、安定した売電収入を期待するのは難しくなります。日中は電気をなるべく使わないなどの節約も重要です。電力の売買は太陽光発電で余った電力が売られることになります。電力をたくさん余らせるためには、日々の電気の節約も欠かせない要素なのです。そして、そもそも発電効率の高い太陽光パネルを設置することも発電の安定化にとって不可欠です。

発電効率の高いパネルの場合、設置コストも高額になりがちですが、売電収入そのものは安定します。導入コストと売電収入との相対的な兼ね合いを考えて導入を検討しましょう。

お問い合わせはこちら
03-5802-6209(土日祝除く 9:00〜18:00)