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発電量が多い!メガソーラーのあれこれ

最も身近な再生可能エネルギーは、太陽光でしょう。住宅の新築やリフォームの際に、屋根にソーラーパネルを設置するのは今や一般的になりました。そして、住宅用とともに産業用の大規模な太陽光発電所も全国に建設されています。その中でもメガソーラーが大きな注目を浴びています。

メガソーラーとは何か?

大規模ソーラーパネルによる発電事業の中でも、一般に出力が1MW(1メガワット=1000kW)以上の発電量を持つ大規模発電施設を「メガソーラー(メガワットソーラー)」と呼びます。海外ではsolar farmやsolar parkと呼ばれることもあります。日本における発電所の主な発電形式には、火力発電、水力発電、原子力発電などがあります。それらと比較するとメンテナンスの容易さが特徴の一つに挙げられます。

資源という観点でみた太陽光は代表的な再生可能エネルギーであり、現在の主力電源である火力や原子力と較べてクリーンなイメージが浸透しています。もちろん、火力や原子力も技術的発展を加速させ、安全性と効率性を高い次元で両立させた発電形式を目指しています。

しかしながら、現状では太陽光発電と肩を並べるエコロジカルな存在にはなっていません。近年世界的に注目されている地球環境保護や、放射性廃棄物のもたらす諸問題を考えると、火力や原子力の代替案としてのメガソーラーの可能性は非常に大きいといえます。

なぜメガソーラーなのか?

当初、大規模な産業用大陽光発電は政策的な面から導入が促進されました。端緒を開いたのは、2012年7月に開始された「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」(FIT:feed-in tariff)です。この制度は再生可能エネルギー(太陽光、風力、中小水力、地熱、バイオマス)による発電に適用され、新規参入する企業にとっての安定収益の可能性を大きく高めました。

具体的な買取価格(発電量10kW以上、税抜価格)は、平成25年度は36円/kWh、平成26年度は32円/kWh、平成27年度は価格改定があり29円+税/kWh(4/1~6/30)と27円+税/kWh(7/1以降)、平成28年度は24円/kWhとなっています。これを見ると低下傾向にありますが、市場拡大による発電設備の価格低下が買取価格に反映されているためです。つまり、現在ではメガソーラー事業は初期投資を抑えつつ、規模の経済性が有効で、安定的な利益を生む投資対象となっているのです。

国内のメガソーラーについて

経済産業省の資料によれば、2012年の段階で全国に約80箇所のメガソーラー発電所が稼働中または計画されていました。そのうち電力会社によるものが約25箇所、電力会社以外のものが約48箇所とされています。規模としては、前者が1MW〜10MWクラス、後者が1〜2MWクラスとなっています。

日本で最大級のメガソーラーの例としては、2015年10月に営業運転を開始した青森県六ケ所村にあるユーラス六ケ所ソーラーパーク(発電量11.5MW)があります。253ヘクタールの土地に約51万枚のソーラーパネルが設置されています。この発電量は一般家庭で換算すると約3万8000世帯分に相当し、二酸化炭素削減量は約7万トン/年が想定されています。

環境と収益のバランスが魅力

国のエネルギー政策の転換によって導入された再生可能エネルギーによる発電事業。太陽光発電分野、特に収益性が見込まれるメガソーラーは近年大きな注目を浴びています。震災や原発事故を乗り越えて新しい時代を作るクリーン・エネルギーの代表として、また収益を生む将来性の高い事業として、環境と収益の両立が可能なメガソーラー。今後さらなる展開が期待出来そうです。

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