第６次エネルギー基本計画から見える再生可能エネルギーの課題

第６次エネルギー基本計画では『再生可能エネルギーは、温室効果ガスを排出しない脱炭素エネルギー源であるとともに、国内で生産可能なことからエネルギー安全保障にも寄与できる有望かつ多様で、重要な国産エネルギー源である。Ｓ＋３Ｅを大前提に、再生可能エネルギーの主力電源化を徹底し、再生可能エネルギーに最優先の原則で取り組み、国民負担の抑制と地域との共生を図りながら最大限の導入を促す。』とされており、再生可能エネルギー需給の見通しについては『野心的なものとして、合計3,360~3,530億kWh程度の導入、電源構成では36～38％程度を見込む。』とされております。
遡ること2019年度における再生可能エネルギー電源構成18％。再エネの主力電源化の計画に向けては2030までに20％程度の再エネ電源の割合を増やすことが必要になるわけです。一方で再生可能エネルギーの主力電源化に向けては出力制御の問題が一部エリアで出てきています。Ｌｏｏｏｐでは再エネの需要を喚起し有効活用をすることで再生可能エネルギーの主力電源化に向けて、余剰を減らす取り組みを進めると共に、普及させる取り組みをつづけていきます。

※再生可能エネルギーとは
太陽光発電、風力発電、バイオマス発電、水力発電、地熱発電などのことを指します。自然の中にあるエネルギーであり、化石燃料などの燃料費が不要で海外から輸入する必要もありません。
さらに、再生可能エネルギーの普及によって温室効果ガスの排出量は抑えられ、その結果、地球上で人類が生存し続ける未来を創ることができます。その未来のために、いま世界中が脱炭素を推進しているのです。